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病院の紹介

病院長挨拶

コロナ時代の病院のかかりかた:「ときどき病院、ほぼかかりつけ」

筑波メディカルセンター病院のホームページへようこそ。
2019年12月に中国武漢市で報告された原因不明の肺炎は、新型コロナウイルスが原因であると判明し、その後瞬く間に全世界に拡散しました。我が国でも翌年1月16日に初の感染者が確認されて以来、7月31日で累計感染者数37,389人、死亡1,012人に達しています。茨城県では3月17日に第1例目の感染者が確認され、累計294人、死亡10人(7月31日時点)となっています。世界中で猛威を奮っているため感染性がことのほか高いように思われていますが、1人の感染者から2〜3.5人前後に感染すると考えられており、インフルエンザやSARSより感染性は低く、エボラ出血熱よりは高い数値と言われています。

現時点での新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の最大の問題は、ワクチン等による予防策や抗ウイルス薬等による治療法が確立していないため、高齢者や基礎疾患を持つヒトに感染した場合の重症化(最悪の場合死亡)にあると考えられます。欧米では致死率が12〜15%に及んでおり、アジア諸国でも5%に達する国が見られます。季節性インフルエンザの0.1%や2009年の新型インフルエンザH1N1の0.45%より圧倒的に高い死亡率です。
新型コロナウイルス感染後の抗体の出現頻度や持続期間等は研究段階であり、ワクチンの感染予防効果が判明するには、もう暫く時間がかかりそうです。そこで、現段階でCOVID-19にならないためには、ウイルスとの接触を減らすことが最も効果のある対策となります。ウイルスを含む飛沫(咳、くしゃみ、大声による会話)への曝露対策(マスク等の飛沫予防)、ウイルスが付着した表面への接触を避ける対策(手指消毒等の接触予防)が叫ばれていますし、そもそも、それらの機会を減じるため会合、会食の回避、ソーシャル・ディスタンスの保持がたいへん有効です。

病院の環境でも同じことが言えます。病院では厳重な飛沫予防、接触予防策が採られていますが、その利用者は基礎疾患を抱えた方が多いため、仮に感染が起きた場合、相対的にCOVID-19重症例の発生頻度が高まります。多くの患者さんやヒトが集まる院内へ、可能な限り足を運ばないことは、ウイルスとの接触機会を減らす有効な手段です。そうすることで、ご自身の感染予防対策ばかりでなく、基礎疾患を有する入院患者さんを新型コロナウイルス感染、さらにその重症化から守ることにもなります。

ここで、注意しなければならないのは、これらの対策はCOVID-19で命を落とさないためのものであり、新型コロナウイルス感染を恐れるあまり、基礎疾患や新規の重篤疾患の重症化を見逃しては、本末転倒です。基礎疾患のフォローアップや新規疾患のスクリーニングは、皆さんの居住地のかかりつけ医が担っています。コロナの時代、診療時間や場所、オンライン診療、ソーシャル・ディスタンスへの配慮など、かかりつけの先生方のきめ細かな工夫で、ウイルスとの接触機会は市中よりも良く管理されていると言えます。仮に感染症状を認めた時でも、かかりつけ医の指示で、速やかにPCR検査センターでの検査が実施され、迅速な結果報告が得られる体制が確立されています。

これまで、医療の機能分化を目的に、地域中核病院と一般開業医との医療連携体制構築が推奨されてきましたが、ポストコロナの時代はこれまで以上に「ときどき病院、ほぼかかりつけ」の推進が肝要になると思われます。

2020年8月

筑波メディカルセンター病院長 軸屋 智昭

 

【公益財団法人事業】

筑波メディカルセンター病院は公益財団法人 筑波メディカルセンターのひとつの事業です。法人傘下に、つくば総合健診センター、在宅ケア事業、筑波剖検センター、茨城県立つくば看護専門学校(委託事業)など医療、保健に関連する全五事業がつくば市を拠点として運営されています。

公益財団法人
筑波メディカルセンター

   ◎ 筑波メディカルセンター病院
◎ つくば総合健診センター
◎ 在宅ケア事業
◎ 筑波剖検センター
◎ 茨城県立つくば看護専門学校

病院以外の事業の詳細は、本HPの各事業をご参照下さい。



【病院沿革】

病院は、茨城県医師会、周辺郡市医師会、茨城県、筑波大学附属病院、筑波大学が協力し「県南・県西地域の救急患者に対応」するため1985年に開院しました。開院当初から国の指定する救命救急センターが併設されており、設立の趣旨に添って、この地域の救急医療を、重症度に拘泥することなく包括的に実践・提供してきました。

【設立趣意書】1982年財団法人筑波メディカルセンター

「県南・県西地域の住民がいつでも、どこでも適切な診療が受けられ、生命の安全と健康の保持増進が図られるために救急医療並びに健康管理体制を整備し、福祉の向上に寄与することを目的として財団法人 筑波メディカルセンターを設立する」

 

その後、平成2年茨城県総合がん対策推進計画(第一次計画)に基づく県内4ヶ所の「茨城県地域がんセンター」の一つに平成11年指定され、がん医療を実施する急性期病院としての機能が付加されました。平成15年には厚生労働大臣から「がん診療拠点病院」、更に平成18年には「地域がん診療連携拠点病院」に名称変更され指定を受けています。

茨城県地域がんセンター    ◎ 日立総合病院
◎ 茨城県立中央病院
◎ 土浦協同病院
◎ 筑波メディカルセンター病院

 

「救急医療」と「がん医療」の二つの政策医療を大きな柱とし、茨城県南部・西部地域の住民に質の高い急性期医療を提供し、これによって地域医療へ貢献すべく邁進してきています。
地域医療貢献の基礎は、地域医療の支援にあると考え「地域医療支援病院」の認定を、制度発足早期(1999年3月)に、全国14番目の病院として取得しています。

救急医療とがん医療を二本柱として活動を続ける病院事業を筆頭に、法人五事業の公益性と高い実績が併せて評価され、2012年には法人全体が「公益財団法人」として認可されました。

2017年4月それまでの医療中心の連携体制を、更に地域社会全体に拡大し、地域社会の社会保障基盤として活躍すべく、病院の理念を刷新しました。

【病院の理念】2017年~

 地域社会と連携・協働し、患者中心の医療を実践します

沿革の詳細は、本ホームページの法人沿革をご参照ください。